公認心理師とは-仕事内容やキャリアについて

現代はストレスを抱える人が多く、心の問題は複雑化しています。

引きこもりなどで社会生活への適応が難しい人や、うつ病などの精神疾患に悩む人も少なくありません。

そんな人々の心のサポートをする心理系の資格のひとつとして、「公認心理師」という国家資格があります。
公認心理師とはどのような資格内容なのか、資格取得に必要な条件から資格取得後のキャリアの展望まで、詳しく紹介しましょう。

公認心理師とは

公認心理師とは、心理系の資格として初の国家資格として、新たに作られた資格のことです。

心理系の資格は、「臨床心理士」をはじめとして民間資格としてはたくさんの資格がありますが、2017年に公認心理師法が施行されるまで、国家資格はありませんでした。

しかし、国民の心の健康を維持増進させるために、より高い専門性を持ち他職種と連携ができる資格が求められ、「公認心理師」が誕生したのです。

公認心理師は、公認心理師法により「名称独占資格」と定められているため、「公認心理師」や「心理師」という名称は、資格を持っている人しか名乗ることができません。

公認心理師の仕事内容

公認心理師は、心理学についての専門的知識や技術を持ち、心理に関する助言や指導、援助、分析などを行うことを仕事とします。

心理的な問題を抱えたクライエントに対して、直接心理アセスメントや心理的援助（助言、指導など）を行うこともあれば、クライエントの家族など、関係者への心理的援助も行います。

また、対外的に教育活動や情報提供を行うことで、メンタルヘルスに関しての知識を普及させることも、役割のひとつです。

病院や福祉施設、学校、裁判所や司法施設、企業など、これからの時代に幅広い分野で活躍が期待されています。

公認心理師と臨床心理士との違い

心理系資格としてよく知られているものには、「臨床心理士」があります。

公認心理師と臨床心理士は、具体的に何が違うのでしょうか。

ひとつは、臨床心理士は公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会による民間資格という点。

臨床心理士は1988年から始まった歴史のある資格で、文部科学省の管轄でもスクールカウンセラーの資格要件として定められているなど、公共性の高い民間資格です。

一方、公認心理師は医師や看護師などと並ぶ国家資格なので、この点は大きな違いがあるでしょう。

仕事内容では、メンタルヘルスに関する知識の普及に関して、公認心理師は対外的に教育活動を行うことが法律に明記されている点が異なります。

ただし実際の仕事内容は、どちらも心理的な問題を抱えている人に対して心理的援助を行うことを生業としており、今のところは大きな違いはありません。

公認心理師は新しい資格なので、これから徐々に仕事内容や待遇などの面で差別化が進んでいくことが考えられます。

実際に医療施設では、診療報酬加算の面ですでに臨床心理士を含む心理職と公認心理師が区別されるようになりました。

公認心理師を目指すには

公認心理師資格を取得するためには、国家試験である公認心理師試験に合格することが必要です。

公認心理師試験を受験するためには、一定の条件が設けられています。

大学・大学院で必要科目を履修

公認心理師試験の受験資格は、大学で所定の25科目を履修・卒業したうえで、①大学院で所定の10科目を履修するか、②所定の機関で2年以上の実務経験を積んでいることです。

大学院であっても実務経験であっても、大学での所定科目履修は絶対条件になります。

必須の25科目には、「心理学概論」や「社会・集団・家族心理学」「司法・犯罪心理学」「発達心理学」「心理的アセスメント」などさまざまな科目があり、人の心理について多角的に学ぶことが求められるといえるでしょう。

また、海外の大学や大学院で心理に関して学んだ人にも、受験資格は与えられています。

ただし複数の大学や大学院で履修した科目を合わせることはできないため、一カ所の大学で履修することが必要です。

公認心理師試験の特例措置

公認心理師は新しい資格であることから、現在すでに心理系の仕事に就いている人のために、特例措置も設けられています。

2022年11月時点での、特例措置の内容は以下です。

• 2017年9月15日以前に、大学院で所定の科目を履修（または履修中）
• 2017年9月15日以前に、4年制大学で所定の科目を履修済み（または履修中）かつ、2017年9月15日以後に大学院で所定の科目を履修
• 2017年9月15日以前に、4年制大学で所定の科目を履修済み（または履修中）かつ、所定の施設で2年以上の実務経験

開始当初は、5年以上の心理職の実務経験がある人に向けて、現任者講習会を修了することで受験資格を与えられる特例措置もありましたが、2021年12月の試験で終了しました。

公認心理師試験の難易度

公認心理師国家試験は筆記試験のみであり、合格には230点中60％の正答率が求められます。

公認心理師は新しい資格であることから、まだ合格率が安定しているとはいえません。

厚生労働省の発表では、初回の2018年は合格率79.6％、2019年は46.4％、2020年は53.4％、2021年は58.6％と推移しています。

2022年７月17日実施の公認心理師試験は、受験者数が33,296人に対し、合格者数は16,084人であり、合格率48.3％でした。

これらから、今後の合格率は50％前後で推移することが予測されます。

受験資格を得るためにも長い学びの期間が求められるため、決して簡単に目指せる資格とはいえないでしょう。

公認心理師になった後は

はれて公認心理師を取得した場合、どのようなキャリアが考えられるでしょうか。

病院やクリニックなどの保健医療施設や、スクールカウンセラー、少年院、企業内の相談室など、考えられる活躍の場はたくさんあります。

心に悩みを抱え、生きづらさを感じている人が年々増えていく中で、公認心理師のニーズはますます高まっていくことでしょう。

そして、対象とするクライアントの年齢や性別、状況もさまざまです。

中には、深い悩みの中にいて、言葉のやりとりだけでは想いが届かない人もいるかもしれません。

そんなとき、アロマテラピーの知識があれば、役に立つ可能性があります。

アロマテラピーは、アロマとテラピーを組み合わせた造語で、「香りによる療法」という意味があります。

人の心は、香りや色、肌のぬくもりからなども、大きな影響を受けるものです。

例えば代表的な精油であるラベンダーは、その香りが副交感神経を刺激して、心身ともに癒し、リラックスした状態に導いてくれます。

アロマテラピーと心理的援助を組み合わせると、より多くの人に、効果的にアプローチできるのではないでしょうか。

アロマテラピー×心理学でより多くの人にアプローチできる

ここまで、公認心理師について以下のことを紹介してきました。

• 公認心理師とは心理職初の国家資格
• 受験資格を得るためには大学＋大学院での履修、あるいは実務経験が必要
• 合格率は50％程度
• 心理的な問題を抱える人々をサポートする仕事
• ニーズの高まりもあり、活躍の場は幅広い

国家資格として専門性の高い援助が求められる公認心理師は、メンタルヘルスを重視するこれからの時代に、なくてはならない存在です。

またアロマテラピーは心理学と非常に相性の良い分野であり、嗅覚に訴えかけることで、心を落ち着かせたり、ポジティブな感情を引き起こしたり、思考パターンを変化させる効果も認められています。

公認心理師としての専門的知識・技術に加え、アロマテラピーの知識があれば、より多くの人へ心理的アプローチができるのではないでしょうか。

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